【データ概要】

国内上場企業が開示する有価証券報告書・決算短信をもとに、PL・BS・CFの財務データを収録。複数の会計基準（J-GAAP・IFRS・US-GAAP）や業界が異なる企業のデータを統一された勘定科目体系に標準化しており、企業間の横比較が可能な形で提供しています。

主なソース	有価証券報告書、決算短信（それぞれの訂正を含む）をソースとした各書類のXBRLデータが基となる【四半期ごとの採用ソース】 ※2026年3月現在は通期データのみのご提供です。以下は四半期データ提供開始後の仕様を含みます。 Q1,Q3：決算短信 Q2,Q4：決算短信＋有価証券報告書
組成タイミング	有価証券報告書/決算短信の開示後3営業日以内を目安にデータを組成 ※クラウドストレージへの更新は月次で実施
収録会計基準	日本会計基準（J-GAAP）、国際会計基準（IFRS）、米国会計基準（US-GAAP）を対象
収録対象データ範囲	決算短信では、J-GAAP、IFRS、US-GAAPすべて本表のみ有価証券報告書では、各会計基準の収録範囲は以下の通り日本会計基準（J-GAAP）：本表を対象として収録国際会計基準（IFRS）：本表及び注記情報（通期のみ）を対象として収録。（※四半期データ提供開始後は本表情報のみを対象とする予定）米国会計基準（US-GAAP）：本表を対象として収録
更新頻度	月次（毎月15日。土日祝の場合は翌営業日） ※決算繁忙期（5月〜6月頃）は更新頻度を変更する場合があります。

【収録範囲】

日本の証券取引所に上場している国内企業

■ 対象外

REIT（不動産投資信託）、ETF（上場投資信託）
外国企業（本社所在地が日本国外の企業）
東京プロマーケット（TPM）上場企業
※ただし、TPM上場企業であっても有価証券報告書または決算短信を提出している場合は収録対象となる場合があります。

■ 新規上場・上場廃止

新規上場企業：有価証券届出書掲載の財務情報からの掲載は現在未対応
上場廃止企業：上場廃止後もデータを継続して維持

■ 階層深度

Level 0（表ルート）～ Level 6（最詳細）の7階層

【対象期間】

会計期間の開始日が2020年1月1日以降〜現在
※FYは会計期間の開始年に基づく

【データ粒度】

本データは「1企業×1会計年度」を1ファイルの単位としています。
企業ごとのディレクトリ配下に年度別のCSVを格納しており、1つのCSVファイル内では「1勘定科目 × 1期間」を1レコードとして収録しています。（※2026年3月現在は通期のみ。四半期は今後対応予定）

【データ科目数】※業界の特性に応じて選定しており、変動する場合あり

一般業種：419科目
銀行業種：393科目
保険業種：413科目
証券業種：450科目

【連結・単体】：両方収録
【通期・四半期】：通期のみ収録（四半期データは今後対応予定）

【データの利点・特徴】

1．業界・会計基準をまたいだ横比較が可能な標準化データ

J-GAAP・IFRS・US-GAAPの異なる会計基準で開示された財務データを、統一された勘定科目体系（account_title_id）に名寄せ・構造化して収録しており、基準の違いを意識せず企業間の横比較が可能です。
一般業種は財務諸表上の勘定科目を集約して収録。金融業種（銀行・保険・証券）はそれぞれの業種特有の勘定科目を集約して収録しています。なお金融業種の選定はSpeedaの業界分類に準拠しています。
各企業の有価証券報告書・決算短信を個別に収集・読み込む手間なく、分析にすぐ利用できる状態で提供します。

2．PL・BS・CFを網羅した詳細科目まで取得可能

売上高・営業利益などの主要科目だけでなく、販管費の内訳（人件費・減価償却費等）まで含む詳細科目を構造化データとして一括取得できます。

3．計算・集計しやすいデータ構造

1勘定科目×1期間を1レコードとする縦持ち構造のため、ツールを問わず集計・フィルタリングが容易です。
連結・単体、通期・四半期それぞれで取得可能なため、用途に応じた粒度で分析できます。（※2026年3月現在は通期のみのご提供。四半期データは今後対応予定）

【留意点】

数値の精度について

有価証券報告書・決算短信は表示単位（千円・百万円等）未満を切り捨てて開示しているため、詳細科目の合計値と親科目の値が一致しない場合があります。
本データは開示原文の値をそのまま収録しているものではなく、複数科目の集約・合算、費用のマイナス符号への統一等の加工を行っています。そのため、元の有価証券報告書・決算短信の数値と直接一致しない場合があります。

データの更新・鮮度について

企業が訂正報告書を提出した場合、および翌年度の開示に前年度情報が含まれる場合（例：2025年度の有報に表示される2024年度情報）は、該当データを更新して収録します。（※会計基準の変更に伴う前年度の決算期首時点の情報は収録対象外です。）
企業が発表した財務値に誤りがあっても、訂正報告書の提出がない限り、開示値をそのまま収録しています。

収録対象・対応範囲について

変則決算（決算期変更等）への対応は現在準備中のため、提供データに含まれない、または完全な形でのご提供とはなっていません。
有価証券届出書掲載の財務情報からの掲載は現在未対応です。

【適用勘定科目】

カテゴリ	適応範囲	個別対応（追加）	個別対応（除外）
一般業種	下記、該当業界以外	対象なし	対象なし
銀行業種	Speeda業界分類「都市銀行、地方銀行、信用金庫・信用組合」	対象なし	対象なし
保険業種	Speeda業界分類「生命保険、損害保険、（健康保険、再保険）」	アニコムホールディングス Speeda業界分類ではペットサービスだが、事業の中心が保険サービスであり、財務諸表の形式も保険業と同類型のため、保険業種として扱うアイペット損害保険 Speeda業界分類ではペットサービスだが、事業の中心が保険サービスであり、財務諸表の形式も保険業と同類型のため、保険業種として扱う	保険代理店保険会社からの代理店手数料が収益の柱であり、保険料収入が収益の柱ではないため
証券業種	Speeda業界分類「証券会社、証券金融会社、ネット証券、商品先物取引」	対象なし	証券取引所一般業種の形式での発表のため一般業種を適用する

最終更新日：2026年03月16日