【データ概要】

国内上場企業が開示する有価証券報告書・決算短信等をもとに、PL・BS・CFの財務データと、それらから算出した財務指標（ROE・EBITDA等）を収録。複数の会計基準（J-GAAP・IFRS・US-GAAP）や業界が異なる企業のデータを統一された勘定科目体系に標準化しており、企業間の横比較が可能な形で提供しています。

主なソース	有価証券報告書、半期報告書、四半期報告書、決算短信（それぞれの訂正を含む）をソースとした各書類のXBRLデータが基となる【四半期ごとの採用ソース（最終的に収録される値）】 Q1,Q3：決算短信 Q2：半期報告書 Q4（通期）：有価証券報告書 ※2024年4月1日より前に開始した四半期は、Q1〜Q3とも四半期報告書が採用される
収録会計基準	日本会計基準（J-GAAP）、国際会計基準（IFRS）、米国会計基準（US-GAAP）を対象
収録対象データ範囲	決算短信では、J-GAAP、IFRS、US-GAAPすべて本表のみ有価証券報告書では、各会計基準の収録範囲は以下の通り日本会計基準（J-GAAP）：本表を対象として収録国際会計基準（IFRS）：本表及び注記情報（通期のみ）を対象として収録。四半期については本表情報のみを対象として収録米国会計基準（US-GAAP）：本表を対象として収録
データ更新頻度	随時更新有価証券報告書/決算短信の開示後5営業日以内を目安にデータを組成

【収録範囲】

日本の証券取引所に上場している国内企業

■ 対象外

REIT（不動産投資信託）、ETF（上場投資信託）
外国企業（本社所在地が日本国外の企業）
東京プロマーケット（TPM）上場企業
※ただし、TPM上場企業であっても有価証券報告書または決算短信を提出している場合は収録対象となる場合があります。

■ 新規上場・上場廃止

新規上場企業：有価証券届出書掲載の財務情報は現在未対応
上場廃止企業：上場廃止後もデータを継続して維持（※いつ時点から蓄積といった条件はありません）

【対象期間】

各企業の最新期から遡って最大5会計年度分

※FYは会計期間の開始年に基づく
※上場廃止企業は、上場廃止時点までのデータを収録
※四半期は現在、企業によっては直近5会計年度より前のデータが含まれる場合がある（直近5会計年度分に統一予定）

【データの利点・特徴】

1．業界・会計基準をまたいだ横比較が可能な標準化データ

J-GAAP・IFRS・US-GAAPの異なる会計基準で開示された財務データを、統一された勘定科目体系に名寄せ・構造化して収録しており、基準の違いを意識せず企業間の横比較が可能です。
一般業種は財務諸表上の勘定科目を集約して収録。金融業種（銀行・保険・証券）はそれぞれの業種特有の勘定科目を集約して収録しています。なお金融業種の選定はSpeedaの業界分類に準拠しています。
各企業の有価証券報告書・決算短信を個別に収集・読み込む手間なく、分析にすぐ利用できる状態で提供します。

2．PL・BS・CFを網羅した詳細科目まで取得可能

売上高・営業利益などの主要科目だけでなく、販管費の内訳（人件費・減価償却費等）まで含む詳細科目を構造化データとして一括取得できます。
連結・単体それぞれの財務データを取得でき、親会社単体とグループ全体の数値を比較できます。

3．標準化データに基づく財務指標

収益性・安全性・キャッシュフローなど幅広い財務指標（例：ROE、D/Eレシオなど）を、1会計期間あたり最大約130項目、算出済みの状態で取得できます。
標準化した勘定科目体系をもとに、統一した計算方法で算出しているため、企業間での指標の比較に適しています。

【留意点】

数値の精度について

会計基準の違いなどを調整するため、開示値を標準化して収録しており、有価証券報告書・決算短信の数値と一致しない場合があります。標準化の考え方や原本との違いは「財務データの標準化について」をご参照ください。
勘定科目の内訳に「マッピング不可」が含まれる場合があります。標準化した科目体系に対応できなかった値の受け皿です。
ROE・ROA・EBITDA等の財務指標は、当社独自の算出ロジックにより算出しています。算出に用いる勘定科目や計算方法が他社のデータサービスや一般的な定義と異なる場合があります。各指標の定義は「財務科目定義・財務指標定義」をご参照ください。

データの更新・鮮度について

第2四半期・第4四半期（通期）は、まず決算短信の値で収録し、半期報告書・有価証券報告書の提出後に更新するため、時期によって数値が変わる場合があります。
通期データは、翌年度の開示に前年度情報が含まれる場合（例：2025年度の有報に表示される2024年度情報）、該当データを更新して収録します。四半期データは、前年度情報での更新は行わず、各年度の開示時の値を収録します。※会計基準の変更に伴う前年度の決算期首時点の情報は収録対象外です。
企業が発表した財務値に誤りがあっても、訂正報告書の提出がない限り、開示値をそのまま収録しています。

収録対象・対応範囲について

勘定科目数は業種ごとに異なり、一般業種・銀行業種・保険業種・証券業種それぞれ約390〜450科目を収録しています。業種の特性に応じて選定しており、変動する場合があります。
有価証券届出書掲載の財務情報からの掲載は現在未対応です。
単体決算×IFRS企業の決算短信をもとにしたデータ組成は現在行っておりません。単体決算×IFRS企業で有価証券報告書をもとにしたデータは日本会計基準ベースで組成をしております。なお、単体決算×IFRS企業が決算短信を提出した後に、日本会計基準の有価証券報告書が提出された場合、データ反映に10営業日程度を要するケースがあります。
変則決算（決算期変更等）に伴い会計期間が12ヶ月とならない場合についても収録対象です。移行期（短期・長期の会計期間）を含め、会計期間の開始年をFYとして収録します。
四半期データ（損益計算書・キャッシュフロー計算書）は各四半期の単独値で提供しています。累計値（第2四半期累計・第3四半期累計など）が必要な場合は、各四半期の値を合算してご利用ください。
変則決算（決算期変更等）で会計期間が14ヶ月以上となる場合、第4四半期は第3四半期末から期末までの残りの期間をまとめた値となり、3ヶ月になりません。
一部の企業・会計期間で、四半期データが収録されていない場合があります（主に第4四半期の単独値が該当）。
本データの検索・取得に対応するツールは「Speeda MCP提供ツール一覧」をご参照ください。

【適用勘定科目】

カテゴリ	適応範囲	個別対応（追加）	個別対応（除外）
一般業種	下記、該当業界以外	対象なし	対象なし
銀行業種	Speeda業界分類「都市銀行、地方銀行、信用金庫・信用組合」	対象なし	対象なし
保険業種	Speeda業界分類「生命保険、損害保険、（健康保険、再保険）」	アニコムホールディングス Speeda業界分類ではペットサービスだが、事業の中心が保険サービスであり、財務諸表の形式も保険業と同類型のため、保険業種として扱うアイペット損害保険 Speeda業界分類ではペットサービスだが、事業の中心が保険サービスであり、財務諸表の形式も保険業と同類型のため、保険業種として扱う	保険代理店保険会社からの代理店手数料が収益の柱であり、保険料収入が収益の柱ではないため
証券業種	Speeda業界分類「証券会社、証券金融会社、ネット証券、商品先物取引」	対象なし	証券取引所一般業種の形式での発表のため一般業種を適用する

最終更新日：2026年11月02日