【データ概要】

国内企業が提出する有価証券報告書をもとに、PL・BS・CFの財務データを収録。Speedaによる勘定科目の標準化（組替・集約）を行わず、各企業が有価証券報告書に記載した科目名・数値のまま提供しています。標準化データである「財務情報」とは異なり、開示資料どおりの財務諸表を確認できます。

【収録範囲】

EDINET経由で有価証券報告書の提出がある国内企業

■ 対象外

• REIT（不動産投資信託）、ETF（上場投資信託）
• 外国企業（本社所在地が日本国外の企業）
• 有価証券報告書の提出がない企業
• 日本の法人番号が付与されていない企業
• Speedaの企業IDが付与されていない企業（閉鎖による削除など）
   

■ 新規上場・上場廃止

• 新規上場企業：有価証券届出書掲載の財務情報は現在未対応
• 上場廃止企業：上場廃止後もデータを継続して収録（有価証券報告書の提出が続く場合は、引き続き更新）

【対象期間】

有価証券報告書のEDINET提出日が2021年10月1日以降〜現在

【データの利点・特徴】

企業ごとの開示内容を忠実に反映した原本データ

• 各企業が有価証券報告書で用いた勘定科目名・表示階層のまま取得できるため、開示資料と同じ形で財務諸表を参照できます。
• 業種・企業固有の勘定科目も開示どおりに収録しており、個社ごとの財務諸表の構成をそのまま把握できます。（例：特別損益の内訳、銀行の資金運用収益など業種特有の科目）

【留意点】

数値・勘定科目について

• 勘定科目名は原則として有価証券報告書の記載どおりに収録していますが、表記ゆれについては最低限の名寄せを行っています。（例：「1年内償還社債」「一年内償還予定の社債」を「1年内償還予定の社債」に統一など）
• 当期に金額の記載がない科目は、科目名のみで値が空となる場合があります。
• 金額はXBRLデータの値をそのまま収録しており、通常は円単位です。ただし、外貨建てで開示しているごく一部の企業は、開示通貨の単位（例：米ドル）となります。
• 表示階層は有価証券報告書の表示に準じるため、親科目に金額が入る形式と、合計行を子科目として持つ形式が企業によって異なります。
• 企業が訂正報告書を提出した場合、および有価証券報告書に前年度情報が含まれる場合（例：2025年度の有報に表示される2024年度情報）は、該当データを収録・更新します。

財務情報（標準化データ）との違いについて

• 企業ごとに勘定科目体系が異なるため、複数企業の横比較には適していません。企業間比較には「財務情報」（get_company_financial_reports）をご利用ください。
• 「財務情報」は企業間の横比較を目的として勘定科目を組替・集約しており、本データとの差異は収録方針の違いによるものです。用途に応じて使い分けてください。

その他

• 本データの検索・取得に対応するツールは「Speeda MCP提供ツール一覧」をご参照ください。